理学療法士と保険制度(診療報酬について)

医療機関で理学療法士によるリハビリは健康保険など保険制度を使って受ける人が多いと思います。

そのため格安な値段でリハビリを受けることができます。

ところで、医療機関に理学療法士がいるだけでは理学療法に対する料金(診療報酬)を請求できないことをご存知でしょうか。

理学療法士がいること以外にも一定の条件をそろえないと保険制度では認められないのです。

この記事では保険制度(診療報酬)と理学療法士の関係について解説します。

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十分なリハビリを提供していると認められるには

保険制度の中で医療機関が理学療法を行ったと認められるために必要なものとして以下のものがあげられます。

一定の人員配置

一定の設備

次に理学療法のサービス水準を保つための以下のような制限が求められます。

サービス当たりの時間

一日にできる回数

患者様との情報共有

これらの項目は「施設基準」と呼ばれています。

次はこれらの項目について解説します。

施設基準の各項目について

では、保険制度が定める施設基準にあたる項目について詳しくみてみましょう。

一定の人員

理学療法士がいない、もしくは1人だけという医療機関で施設として認められるには大きな制約があります。

治療対象となる病気の種類にもよりますが、複数の理学療法士がいることが施設としては望ましいとされています。

一定の設備

理学療法士がリハビリを行うための十分なスペースと設備が無ければ、施設として認められません。

また、治療対象となる病気ごとに定められた機器を設ける必要があります。

サービス当たりの時間

一定の時間を超えた理学療法を実施しなければ、料金を請求できる理学療法を行ったと認められません。

一日にできる回数

1人の理学療法士が1日に料金を請求できる回数にも制限が設けられています。

ただし日によっての変動が考慮されていて、一般的な労働時間よりも長く設定されています。

ただしそれを1週間単位で調整するように求められています。

患者様との情報共有

患者様に行うリハビリが理学療法士からの一方的なものにならないように定期的に患者様の現状やリハビリ内容を書面にして情報共有することが定められています。

ルールを守って質の良い理学療法をしています

保険制度が求める施設基準は理学療法士にとっては手間や業務を増やす温床だと言われることがあります。

ただし保険制度は日本全国が一定水準の医療を受けられるようにすることが根底にあります。

そのために最低限必要と考えられるものが施設基準として定められています。

したがって理学療法士は一定のルールを守る範囲で、それぞれのアイデアを生かしたリハビリを行っています。

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