理学療法士がしている労働時間の実際について

理学療法士はその職務の特性として社会的責任が大きい仕事です。

担当した患者様や利用者様に最善を尽くしてフォローする必要があります。

それは同時に労働時間が長くなる可能性を意味しています。

では、実際に理学療法士の労働時間はどの程度のものなのでしょうか。

この記事では理学療法士の労働時間についてその実際を解説します。

最後までお読みいただければ理学療法士の労働時間について理解することができます。

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労働時間は決められているものの

理学療法士と労働基準法

はじめに日本で働く人は法的に労働時間に制限が設けられています。

労働基準法によると1日8時間、1週間で40時間を超える労働をしてはいけないことになっています。

また休日に関しても1週間に1回(4週間に4日)はとらなければなりません。

理学療法士も原則としてこのルールの中で働くことになっています。

サービス業であるがゆえに

ただし多くの理学療法士が働く医療機関や介護施設は広い意味でサービス業になります。

そのため患者様や利用者様の数や動向に変動が大きくなります。

したがって混雑状況によっては所定時間を超える労働をせざるを得ないことがあります。

人員不足による影響

理学療法士は業務独占ではありませんが、医療や介護の分野では事実上業務を任されています。

その反面、理学療法士が退職などで不足した時に理学療法士一人当たりの労働時間が長くなる可能性があります。

書類作成や会議

医療や介護の現場では日々の記録としてカルテ記入をするだけではありません。

患者様や利用者様の同意のうえで実施することが重視されているので、理学療法士の業務の一環として同意を得るための書類を作成することが多くなります。

他にもチーム医療を進めるためには他部門との会議や打ち合わせに時間を要する場合があります。

これらの業務が理学療法士の労働時間を長くする可能性があります。

ただし、これらの問題は組織の中で協議し効率化を図ることで、過剰な労働時間にならない工夫がされています。

どこまでが労働でどこからが自己学習なのか

理学療法士の特徴として業務そのものが学習であり、業務外で学習したものを現場の業務に適用させる作業を繰り返します。

そのため上司や組織から指示による研修だけでなく、自らの意思で学習する機会が多くなります。

自己学習は休日や勤務終了後を利用して行うことになります。

こういった学習時間を労働時間とみなすと、労働時間は大幅に拡大されてしまいます。

理学療法士として自己研鑽することに生きがいや楽しさを感じられない人は、理学療法士として働き続けることは苦しいだけかもしれません。

仕事を好きになりましょう

理学療法士は労働基準法の範囲内で働くことが原則です。

しかし状況の変化が激しい勤務地では残業になることがあります。

理学療法以外の業務で労働時間が長くなる傾向があります。

休日を利用した自己学習を楽しめない人は理学療法士に向いていないかもしれません。

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